土地利用履歴から必要となる適切な調査を実施し、
確認された汚染状況に内包されている不動産リスクや
その解決策である対策工事のご提案までを一貫して行います。
フェーズ1地歴調査で、土壌汚染が存在する可能性が否定できないと評価された場合は、フェーズ2土壌調査を行い、土壌汚染の有無を確認します。
土壌調査は稼働中の工場等で行うことも可能※です。
※稼働中の工場で調査を実施する場合は、事業者に作業場所や図面(電気、ガス、水道、排水他)等の提供をお願いします。
※ボーリングマシンからの騒音対策等も行った事例があります。調査に関するご要望はご相談ください。
①表層調査により平面的に汚染が確認された場合は、②詳細調査(ボーリング調査)にて深度方向の汚染範囲を確認します。
その他に、土壌汚染の概要を把握するためのフェーズ1.5調査があります。
おそれの区分 | 調査密度 | 表層調査の実施イメージ |
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汚染のおそれがある | 100m2に1検体 | |
汚染のおそれが少ない | 900m2に1検体 | |
汚染のおそれがない | 調査不要 |
詳細調査は、表層調査で基準を超過した物質が確認された場合に行います。
ボーリング調査を実施することにより、深さ方向の汚染範囲を把握することが調査の目的です。
詳細調査まで終了すると、基準超過項目、汚染土量のボリューム(平面×深度)が明確になります。
これらの結果と今後の土地利用方法を踏まえて最適な対策工事をご提案します。
調査が可能な地点のみを抜粋して部分的に調査を実施します。現況有姿の売買では施設等が稼働中のため、やむを得ず土壌調査範囲が限定的になってしまう場合があります。当社では、例えば屋外部のみの部分的な調査や、表層調査のみであっても、それらの結果から敷地全体の汚染状況を推定・評価します。
さらにコストキャップ保証を併用することで早期に対策工事費用を確定させることが可能です。